JTBが自社データセンターの省電力化に
HPEクリティカルファシリティサービスを採用
電力コスト6%の削減を達成

目的

アプローチ

導入効果

ビジネスの成果

	株式会社JTB情報システム 基盤システム運用本部 基盤システム部 マネージャー 程田 悦由氏
	株式会社JTB情報システム 基盤システム運用本部 基盤システム部 リーダー 山本 彩氏

日本を代表する総合旅行サービス企業、株式会社ジェイティービー(以下、JTB)。グループ売上高は1.1兆円を超え、旅行業として世界屈指の事業規模を誇る。1912年に設立された「ジャパン・ツーリスト・ビューロー」にルーツを持ち、2012年3月に創立100周年を迎えた。『次の100年も、いい旅を。』という記念メッセージには、地球を舞台にした価値ある出会いの創造に向けた、新たなチャレンジの思いが込められている。

JTBは情報システムへの取り組みでも我が国の先駆者的存在として知られる。1969年に「TRIPSI」と呼ばれる客室予約システムを稼働させ、オンラインシステムの先鞭をつけた。以来、この基幹システムは、最新世代の「TRIPS7」に至るまで先進機能を取り入れながら進化を続けている。今やTRIPSは、国内外のヒトの流れを支える巨大な情報基盤であり、JTBグループ2万5,000人のビジネスを支える基盤としての使命も担う。

そして、そのTRIPSの開発・運用を手掛けるのがJTB情報システムだ。同社基幹システム運用本部基盤システム部マネージャーの程田悦由氏は、「TRIPSをはじめ、JTBグループで活用される様々なシステムを自社データセンターで運用しています。私たちにとって情報システムはビジネスの基盤そのものです。長年にわたり情報システムを自社構築し、自社所有のデータセンターで運用してきたのは、その重要性のあらわれと言えます」と語る。

程田氏が在籍するデータセンターは1992年に竣工した。冗長化された電源・空調など、高水準な設備機器を備え「TierIIIレベル相当」と評価されている。

「これまで、CVCF（定電圧定周波数装置）を更新し発電設備を増強しましたが、それ以外はほぼ当初の設備を使用しています」（程田氏）

竣工から20年を経た現在でも十分なスペックは、当時、グループと事業の成長を見通して経営戦略的な視点から策定されたものだ。しかし、急速に進展したオープン化、事業会社単位で構築した様々なシステムを収容してきたこともあり、「データセンター全体の運用は必ずしも最適化されてこなかった」と程田氏は振り返る。

基盤システム部リーダーの山本彩氏は次のように語る。
「構築や運用ルールが統一化されておらず、個別のシステム担当者の一存でハードウェアが設置され、バラバラに運用されてきたというのが実態でした」

2009年、程田氏ら基盤システム運用本部は「データセンター改革」に着手した。レイアウトやシステム構築・運用のルールを標準化し、担当者を集めて勉強会を行うなど社内の意識改革と啓蒙活動を展開。データセンター内の整理整頓も徹底させた。

「目標は、ユーザー系データセンターでNo.1になること。整合性のとれたシステム構築・運用手順を確立し、データセンター全体の運用の最適化を目指しました」（程田氏）

基幹インフラ系若手担当者を中心とする改善活動により、データセンター改革は2011年までに当初の目標を達成しつつあった。だが、この時点でプロジェクトはすでに次のフェーズに突入していたという。JTBグループのプライベートクラウド環境の構築とJTB基幹システムのインフラ統合が同時進行していたのだ。これと歩調を合わせ、データセンターファシリティを見直すことは必須だった。

「500台近くある物理サーバーを仮想化・統合化し、70台程度に集約するという一大プロジェクトが進められていました。設置スペースが縮小する一方、サーバーが高密度化することで、ハードウェア設置エリアの発熱量が大幅に増加します。従来よりも冷却効率を高める必要に迫られたのです」（程田氏）

しかし、これまで以上の電力を使って冷却することは許されない。大型のメインフレームを撤去してオープン系に移行した後、フロアには空きスペースも目立っていた。

「最小限の電力でもっと効率的に冷却できる、エネルギー効率に優れたデータセンターファシリティを実現できないか」――程田氏と山本氏は広く情報収集を行った。そして出会ったのがHPEの「HPEクリティカルファシリティサービス」だった。

このHPE独自のコンサルティングサービスは、データセンター設備機器を調査し、電力や空調機器の能力、その使用状況などを詳しく分析。さらに、データセンターの空調／冷却能力を調査・解析し、省エネルギー化の可能性の考察と改善提案を行うものだ。

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似たようなサービスを提供するベンダーは複数あったが、程田氏らがHPEの採用を決めたのには大きな理由があった。
「建築設備系のベンダーは建物構造や設備能力などを重視した提案になりがちで、ITシステム系のベンダーはキロワットあたりの性能に優れた製品の提案はできてもファシリティ側には弱い。そうした印象でしたが、HPEはファシリティのプロとITシステムのプロによるチーム編成で、トータルな視点からの合理的な提案が期待できると考えました」（山本氏）

「最終的には、HPEの『事前アセスメント』を活用してレポートを受け取り、本番サービスの実効性に確信が持てました。改善の指針に加え、それを実施した際の想定できる効果予測まで示してくれました。これが非常に大きかったと言えます」（程田氏）

HPEによる事前アセスメントの結果は、程田氏らが事前に予想していた改善ポイントを裏づけるものだったという。

HPEクリティカルファシリティサービスは、上図のように大きく4つのフェーズで提供される。それぞれのフェーズは個別のサービスとしても利用可能だ。今回JTB情報システムが採用したのは、「クリティカルファシリティアシュアランス（CFA）」に含まれる「データセンター省エネルギーアセスメントサービス」。既存のファシリティの運用効率を最適化するためのアセスメントサービスである。

HPEは、世界85カ所にあったデータセンターを3地域6サイトに統合した経験がある。この一大プロジェクトを経て、HPEはデータセンター革新の膨大なナレッジを蓄積。これが他社に真似のできないサービスの源泉となっている。

HPEによるアセスメントは、各ラックの発熱量とそこに対する風量の測定からスタートした。専用の装置を用い、温度と風量、風圧を測定する。さらに計測器を使ってラックの上段・中段・下段の風量と湿度を計測。これにより床から吹き上げられる空調機からの冷風の状態を把握するのだ。

そこで得られたデータと、ビルマネジメントシステムのデータをつき合わせた結果、空調機からの冷気がそのまま空調機に戻る「バイパス率」と、サーバーからの排熱がサーバーの吸い込み口に戻る「再循環率」が高いことが判明した。つまり、空調機からの冷気のほとんどがサーバーの吸い込み口に届かず無駄になっていたというわけだ。

「空調効率がちょっとしたことで変わることに驚きました。データセンターの床にはフロアパネルが敷き詰められていますが、そこに穴が空いているだけで大きく効率が下がることがわかりました。メインフレームを設置するための穴が撤去後もそのまま残されていたのです」（程田氏）

米国暖房冷凍空調学会が定める「ASHRAE規格TC9.9」によれば、サーバーの吸気口の温度は27?C以下であればシステム稼働に支障はないとされるが、アセスメントの結果、JTBデータセンターでは全体の9割以上で27?Cを大幅に下回っていることも判明した。

「冷やし過ぎているかもしれない、という予想はしていましたが、それをデータとして把握できました。その結果、どの空調機を稼働させ、どの空調機を停めてもよいか正確な判断が可能になりました」（程田氏）

HPEは、これらのデータに基づいて改善計画を提示した。大きな指針となるのは、「センター内の過剰に温度が低いところを上げ、27?Cを超えているところに冷気を誘導する」というもの。実際の作業としては、サーバーラックの未使用部分の開口部をふさぐブランクパネルの設置と、フロアパネルの開口部を移設・最適化することが中心で、大掛かりなコストをかけずに実施できる内容だった。

程田氏らは、即座にブランクパネルの設置とフロアパネルの移設に着手。稼働していた空調機24台のうち6台を停止させる判断を下した。その結果、通年コスト換算で6%相当の消費電力削減に成功した。

程田氏は「これまで、どれだけ冷やし過ぎてきたことか。サーバールームは寒いものという常識は、今となっては非常識になりました」と語る。

山本氏も「社内外の方をセンターにご案内する機会も増えたのですが、『こんなに暑くていいのか』というご質問にお答えするのが常になりました」と笑う。

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JTBデータセンターは「グリーン・グリッドデータセンターアワード2011最優秀賞」を受賞した。2009年から始まった「データセンター改革プロジェクト」の取り組みが高く評価された形だ。

「これまでの地道な取り組みがアワード受賞で報われたという思いです。とはいえ、プロジェクトはこれで終了ではありません」（山本氏）

JTBグループのプライベートクラウド環境の構築及びJTB基幹系インフラ統合の稼働はこれから本格化する。省エネルギー化、全体最適化を果たしたJTBデータセンターがその真価を発揮するのはこれからだ。

すでに実行に移しつつあるプランについて、程田氏は次のように語る。
「自社データセンターを運用する企業と勉強会を開催しています。ユーザー系データセンターの中には、今でも3年前の私たちと同じようなケースが見受けられます。そうした企業に対して、私たちが実際の取り組みで得たノウハウとHPEのコンサルティングを組み合わせた『データセンター省エネルギー化サービス』を提供していきたいと考えています」

ユーザー系データセンターの消費電力が削減できるとすれば、それは日本の電力環境への貢献にもつながる。社会的インパクトも大きなものだ。

さらに程田氏は「データセンター相互補完というアイデアも、将来的には実現させたい」と意気込む。

JTBではJTBグループのプライベートクラウド環境の構築及びJTB基幹系インフラ統合の実現によって物理サーバーの台数を7割以上削減しようとしている。こうした仮想化・統合化の急速な進展により、多くのユーザー系データセンターのスペースに「空き」が増えることが予想される。

「このスペースを互いのバックアップセンターとして有効活用していくというアイデアです。これが全国レベルで実現すれば、企業は相互補完的にバックアップセンターを安価に構築できるようになるのです」（程田氏）

データセンターのエネルギー効率化は、今後も社会的意義の大きなテーマであり続けるだろう。程田氏は次のように語って締めくくった。

「データセンターのエネルギー効率を改善するには、精度の高いアセスメントとデータ解析が不可欠だと実感しました。HPEクリティカルファシリティサービスは、私たちがエネルギー効率化に取り組む第一歩として、極めて重要な役割を果たしてくれたと思います」